グーグル、検索エンジンを改良

グーグル、検索エンジンを改良 まとめサイトなど低品質なサイトの検索順位を下げる

2017/02/03(金)

Googleは検索エンジンに新たな変更を加えた。

明言はしていないが、著作権上の問題がある「キュレーションメディア」に対策を施したと、もっぱらのうわさだ。

今回の変更は、日本語での検索を対象にしている。

2月第1週にWebサイトの評価方法に手を入れたそう。

結果として、

有用で信頼できる情報よりも検索結果の上位に表示させることに主眼を置く低品質なWebサイトの順位が下がる、としている。

かわりに独自性があり有用な情報を持つ高品質なWebサイトが、より上位にあらわれるようになるそうだ。

ただし、これですぐにGoogleが認識する日本語検索の問題すべてを解決できるとは考えていないという。

品質向上のため継続してWebサイトの評価方法の変更を進める方針。

長い目で見れば、Googleは「終わりのない戦い」にあらためて腰を入れた、というほどの意味だろう。

特定の分野について検索結果の上位をキュレーションメディアが埋めつくすのに貢献した「検索エンジン最適化(SEO)」の専門家は、Googleの対策を乗り越える新たな工夫や技巧を根気よく試みるはずだ。

GoogleとSEOのいたちごっこはキュレーションメディア以前からあり、以後も続いていくのは確実だ。

もちろん終わりがないとしても、重要な取り組みではある。

かつて、悩みを他人に尋ねたり頼ったりするより前に「まずググれ(Googleで調べろ)」という助言は適切だった。

だが検索結果の上位がSEOにかたよったいびつな情報ばかりになれば通用しにくくなる。

最近ますますTwitter、Facebook、LINEなどのクチコミの存在感が増しつつあるとはいえ、今もGoogleでの検索は情報を入手するうえで欠かせない。

それが役立たずになっては大きな損失だ。

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1997年の立花隆の「インターネットはグローバルブレイン」など、90年代は集合知ということが期待を持って叫ばれ
それは10年前のWeb2.0やユビキタス社会が喧伝された時期まで続いた。

しかし、この10年はもはや誰もネットに過剰期待する者などいなくなった

人々はネットで見栄張り合戦し、ウソをつき
ネットでイジメ、集団リンチ、盗撮&うpで他者を侮辱、炎上、ゆとりのバイトテロ連発祭
大手企業とアフィリエイトまとめサイトのスクラムによる、ステルスマーケティング工作の横行、商業汚染と個人情報収集三昧
特定の勢力・組織による政治的な世論のミスリード、思想操作、言論統制、ネット詐欺も発達

これら、およそ集合知とは言えない、
低俗で幼稚で金のにおいばかりなネット空間になってしまい自浄作用も働かないため、誰も希望を持てなくなったためだ。

今や完全にネットは巨大資本の下部となった

トランプ政権幹部が「アメリカ対中国の戦争、確率70%超」明言

トランプ政権幹部が「アメリカ対中国の戦争、確率70%超」明言

2017/02/03(金)

「中国が軍事的挑発を仕掛ける恐れがある」「米中衝突に備えた『秘密協議』が目的ではないか」と分析する識者もいる。

現に、トランプ政権の幹部は、米中戦争などの確率を「70%以上」と著書に記していた。

現在の米中関係は、当時より緊張している。

トランプ氏は大統領選中から、習近平国家主席率いる中国を「為替操作国」と断じ、米国の雇用を奪っているなどと激しく批判してきた。

経済や安全保障の閣僚や主要スタッフには「対中強硬派」をそろえた。

中国が「核心的利益」と位置付ける台湾問題についても、トランプ氏は「1つの中国」にこだわらない考えを示した。

台湾の蔡英文総統と電話協議をしたうえ、国務副長官起用が取り沙汰されるジョン・ボルトン元国連大使は「米軍の台湾駐留案」まで披露した。

中国としてはメンツを潰された格好で、中国外務省の報道官は「『1つの中国』の原則は、中米関係の政治的基礎。交渉は不可能だ」と強調。

国営英字紙チャイナ・デーリーは、トランプ氏が同じ発言を繰り返すならば、「中国は本気で立ち向かう」と警告し、軍事的抵抗を示唆した。

こうしたなか、トランプ政権が新設した国家通商会議(NTC)委員長に起用された、カリフォルニア大学のピーター・ナバロ教授の著書『米中もし戦わば-戦争の地政学』(文藝春秋)が注目されている。

昨年11月に発売されたばかりだ。

同書の第1章は「米中戦争が起きる確率」というタイトルで、以下のように書かれている。

《世界史を概観すると、1500年以降、中国のような新興勢力がアメリカのような既存の大国に対峙した15例のうち11例において(すなわち、70%以上の確率で)戦争が起きている》

第5章は「中国共産党の武力侵略」として、チベットやウイグル、中ソ国境紛争、台湾海峡危機、沖縄県・尖閣諸島をめぐる日中の緊張などを紹介。

《歴史を振り返って分かることは、中国共産党が政権獲得以来60年以上にわたって武力侵略と暴力行為を繰り返してきたという事実である》(40ページ)と喝破する。

同書はさらに、公然と条約を破る中国がフェアプレーを見せる可能性は非常に低いと断言。軍事力や経済力など「力による平和」を提言し、日本などの同盟国を守り抜くことを訴えているのだ。

国際政治学者の藤井厳喜氏は「米中が軍事衝突する可能性は高い。1982年に英国とアルゼンチンが戦った『フォークランド紛争』ぐらいの規模ではないか。

マティス氏の来日はそれを踏まえているとみた方がいい」という。

ちなみに、前出の『米中もし戦わば』では、米中戦争の引き金となる場所について、「台湾」「北朝鮮」「尖閣諸島」「南シナ海」「インド」などを挙げている。

狩猟民残留か

ロシア沿海、狩猟民残留か=7700年前の人骨DNA解読

2017//02/02

ロシア極東の沿海地方にある新石器時代の洞窟遺跡から見つかった約7700年前の人骨について、細胞小器官ミトコンドリアのDNAを解読したところ、現代のロシア極東・ハバロフスク地方の住民に近いことが分かった。

英ケンブリッジ大やロシア科学アカデミーなどの国際チームが1日付の米科学誌サイエンス・アドバンシーズに発表した。

欧州の中部や南東部では狩猟採集民が中近東からの農民に取って代わられたが、ロシア沿海地方では狩猟採集民が徐々に農業を受け入れながら残ったと考えられるという。

人骨が見つかった洞窟は「悪魔の門」と呼ばれ、沿海地方の都市ダリネゴルスク近くの山地にある。1973年に初めて発掘され、人間や鹿、熊などの骨のほか、石器や骨角器、土器などが見つかっている。

トランプ氏から届かぬ春節メッセージ 

2017.2.2

【トランプ大統領始動】

中国軽視?トランプ氏から届かぬ春節メッセージ 慣例破り、いまだ電話協議もなく…機関紙は不満表明

【北京=西見由章】トランプ米大統領が春節(旧正月)に在米華人への祝賀メッセージを発表せず、慣例を破ったとして、「中国軽視」を疑う声が中国国内で挙がっている。

トランプ氏の大統領就任後、中国首脳とは電話協議も今なお行われておらず、米中間の“すきま風”を象徴する事態といえそうだ。

「トランプ氏が新年のあいさつを“忘れた”のはどういう意図があるのか」。

中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報が運営するサイトは1日、クリントン元大統領以降、十数年にわたり続いてきた中国系住民への祝意の表明がなかったことに不満を示した。

記事は、歴代大統領の祝賀あいさつが「米国上層部の対中関係重視を示していた」と指摘。

トランプ氏の施策には多元化と寛容性がうかがえず、「権勢や利益に走っている」と批判した。

中国のネット上には「多くの中国系住民がトランプ氏に投票したのに」との書き込みもある。

ちなみに安倍晋三首相は1月27日、中国語版の首相官邸サイトで「日本各界の華人、華僑の友人たち」への春節のあいさつを公表した。

現実の米中関係もギクシャクしている。

トランプ氏は大統領就任後、日露独仏などの首脳と電話協議しているが、中国とは行っていない。

米側が台湾問題や南シナ海問題、二国間貿易をめぐって対中強硬姿勢を隠さない中、会談や協議でメンツを失う事態を避けたい習近平政権は慎重さをみせる。 

中国国際問題研究院の滕建群・米国研究所所長は「習国家主席は可能な限り早く、トランプ氏との個人的な関係を築きたいと願っている」とし、中国外務省は調整に力を注いでいるとしつつ、「中国は忍耐強く機が熟すのを待つ。

ただ会うためでなく一定の成果が必要だ」と語っている。
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かわいそうな 支那だこと。

また自動車事故

<猪瀬直樹元都知事>

また自動車事故!自ら通報…91年に不倫デート中にも

2017/02/02(木)

1日午後2時半ごろ、東京都港区西麻布2丁目の首都高速道路3号上り線で、猪瀬直樹元都知事(70)の運転する車が別の車と接触事故を起こした。猪瀬氏と、接触された車に乗っていた男女2人にけがはなかった。

警視庁によると、猪瀬氏は料金所を通過後、本線に合流する際、後方から走ってきた60代の女性が運転する車の左前部と接触した。警視庁は、猪瀬氏の後方の安全確認が不十分だった可能性があるとみて調べている。

猪瀬氏の事故といえば、元不倫相手で作家の中平まみ氏(63)もかつての“被害者”だった。「あまりの衝撃ゆえ、葬り去ろう忘れようと努めていた」ほどだが、またその事故を思い出してしまった。

1991年、中平氏所有のフォルクスワーゲン「ゴルフ」で、猪瀬氏が運転し、ドライブデートの際の事故だった。

中平氏は「ドイツの堅牢な車がけなげにも身をていして守ってくれなかったら、間違いなく私はあんな男と無理心中のごとく死なされていた。

雨の夜中、横横(横浜横須賀)道路、猪瀬の飲酒運転による事故は、いくつかの悪夢のようなまがまがしい出来事と記憶の中でも最悪」と明かす。

中央分離帯に衝突する事故だった。一部では現場から逃亡したという報道もあるが、猪瀬氏は飲酒と逃亡を否定している。

出会ったきっかけは雑誌の対談だった。当時、中平氏には交際相手がいた。

「ラブロマンスをテーマに猪瀬と対談したんです。その後、猪瀬が引きも切らずにしつこく誘いをよこし、私が“本命”への当てつけにたまたま会ったら、あの事故。極限体験の恐怖とそのとき猪瀬がとった(逃亡という)ずるい行動でいやおうなしに猪瀬直樹という人間をしかと見届けた」と中平氏。

なお、猪瀬氏は今回、自ら通報している。

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前回は26年前の事になるのか。

北方領土などで土地無償提供を全国民に拡大

ロシア 北方領土などで土地無償提供を全国民に拡大

2017/02/01(水)

ロシア政府は、極東地域や北方領土の土地を国民に無償で提供して有効活用してもらう制度について、これまで地元に限定していた申請者の対象を、1日からロシアの全国民に拡大しました。

北方領土などへの移住を促すことで人口を増やし、発展につなげたい狙いがあると見られます。

この制度は、ロシア政府が去年6月から始めたもので、希望する国民に極東地域の土地を最大で1ヘクタール無償で提供し、5年間農地などとして使用すれば正式に所有を認める仕組みで、去年10月から北方領土でも適用されています。

ロシア政府はこの制度について申請できる人の対象を地元の住民に限定していましたが、1日からロシアの全国民に拡大して、インターネットの専用サイトで申請の受け付けを始めました。

これまでに行政府の審査を経て土地が提供されたのは、極東全体でおよそ4300件に上り、このうち北方領土では、国後島などで40件が認可されたということです。

ロシア政府としては、極東に比べて人口の多いモスクワやサンクトペテルブルクなど都市部の国民も申請できるようにすることで、少しでも北方領土などへの移住を促して人口を増やし、発展につなげたい狙いがあると見られます

日本の失われた20年など存在しない

2017/02/01(水)

日本の失われた20年など存在しない

チョン傾向のメディアのたわごと

【環球時報(電子版)】日本問題専門家が語る、「誰も知らない1.8個分の日本」

支那商務部研究院の報告によると、日本経済には「失われた20年」は存在しない、

日本はこの20年で「海外資産は40倍、海外純資産は60倍増加」なおかつ「世界最大の債権国」になっている。

日本をあなどってはならない、と。

日本経済は20年間、成長が止まり低迷しているというものだが、これは全くの誤解である。

実は、日本経済には「失われた20年」は存在しない。1985年のプラザ合意後、円は2.4倍も切り上がった。
つまり資産が2.4倍に膨らんだのだ。

株や不動産の価格も2.4倍になったのだが、政府の支持と指導の下、これらの資金はまた、海外へも投資されたのである。

日本は1987年末、国内の株や不動産取引への融資は規制したが、海外投資分については低利の融資を許した。

その結果、この20年で、日本の海外投資額は、国内投資額の1.8倍にも膨れ上がった。海外資産は40倍、海外純資産は60倍に増加。

世界中のすべての市場、業界で日本マネーを見ることができる。

こうした状況の下、日本国内の経済成長も緩慢ではあるが、20年間ほとんどマイナス成長が見られなかった。これだけですでに奇跡だといえる。

この20年は日本にとって「失われた20年」ではなかったのだ。

むしろ、「海外で高度成長を遂げた20年」といって良い。巷間、「日本は海外に『1.8個分の日本』を持っている」という例えが用いられる。

日本は世界最大の債権国となっているのである。

今回、日本国債が格下げになったが、世界最大の債権国が国債を返済する能力がないなんて、全くのナンセンスである。

「1.8個分の日本」と言われるだけあり、日本には長年積み上げてきた財産がある。

今後の経済のグローバル化で一番得をするのは日本だろう。

トランプ大統領の強硬移民政策

トランプ大統領の強硬移民政策、不法滞在の韓国人23万人に不安広がる

2017/01/31(火)

2017年1月31日、韓国・東亜日報によると、韓国政府は30日、ドナルド・トランプ米大統領の反移民政策が米国にいる韓国人不法滞在者に及ぼす影響に備え、米国当局と協力を模索すると明らかにした。

2011年の時点で米国にいる韓国人不法滞在者は23万人といわれている。しかし、実際はこれより多いと推算されており、韓国の外交部当局は「彼らの滞在の安定化に向け、さまざまな外交チャンネルを通じて米国の関係当局と協力していく予定」と話している。

韓国政府の当面の課題は、トランプ式の反移民政策が具体的に施行されるのか正確に把握することだという。

潜在的なテロの危険性があるという理由で米国入国を阻止された中東7カ国、メキシコ国境の壁建設計画、不法移民をかくまう地方自治体への連邦政府の支援中断計画など、一連の政策の焦点が不法移民に当てられているため、韓国人不法滞在者の取り締まりに乗り出す状況も排除できないからだ。

一方、今回の措置により北朝鮮からの脱北者も影響を受けることになり、ボイス・オブ・アメリカ(VOA)は30日、「難民収容プログラムを今後120日間中断し、2017年会計年度の難民収容人数も5万人に制限、脱北者も少なくとも4カ月は入国が阻止されるだろう」と明らかにした。

脱北者は、04年に制定された北朝鮮人権法によって難民の地位を認められれば米国に定着することができ、06年から昨年までに211人が認められている。

これを受け、韓国ネットユーザーからは、

「不法滞在者に力を注ぐより、まずは合法的に滞在している韓国人の安全を守るべき」

「不法滞在する韓国人のために、韓国政府が何をしてあげられるっていうの?」

「誰かさんの政府は犯罪者ばかりかばう(笑)」

という韓国政府への批判コメントや、

「米国といい韓国といい、不法滞在者は問題が多い」

「なんで不法に他人の国にいるの?恥ずかしい」

という不法滞在者への批判コメントが占める中、

「日本で4年、米国で11年、計15年不法滞在してるけど、韓国に帰りたくてもお金がないし、結婚もできないし、家族や親戚に合わせる顔がない」

と不法滞在のつらさをつづったコメントも寄せられている。

2月16日に小惑星「WF9」が地球衝突!

2月16日に小惑星「WF9」が地球衝突! 大津波が発生し、海水は沸騰 ロシアの天文学者「NASAは事実を隠蔽」

2017/01/30(月)

現在、直径約1kmの小惑星「2016WF9」が地球に接近中である。

NASAの予測によると、WF9が地球に最接近するのは2月25日。

最も近づくときでも地球から約5150万km離れた宇宙空間を通過するので、地球衝突の危険はないとしている。

しかし、ロシアの天文学者デミン・ダミール・ザハロヴィチ氏の主張は、これとはまったく違う。

ザハロヴィチ氏の予測によれば、WF9は2月16日に最接近し、地球と衝突する可能性が極めて高いという。

WF9が海に落下した場合、破局的な大津波が発生し、海水は沸騰する。

ザハロヴィチ氏のコメント:

「NASAが公表している予測は間違っています。彼らは当然、本当のデータを持っているはずです」

「WF9と呼ばれている天体は、昨年10月、惑星ニビルが反時計周りに太陽のまわりを周回しはじめたとき、ニビル系から分離しました。NASAは、その頃から、WF9が地球に衝突すると知っていたはずです」

各国首脳はすでに危険を把握しているが、集団パニックの発生を怖れ、事実を隠蔽している可能性がある。

女性専用立ちション便器

備え付けの厚紙を尿道に当て… 水不足で「女性用立ちション便器」が普及の兆し

2017/01/30(月)
中国で今、大気汚染と並ぶ大きな国難となっているのが水不足だ。

そんな中、「人民網」(1月12日付)によると、陝西省の陝西師範大学が、節水のために女性専用立ちション便器を導入し、話題となっている。

女性がトイレで使用する水量は一度で6リットル。

同大学内では、一日平均で10~12トンの水が使用されている。

しかし、この便器を使えば、用を足した後に流す水の量を大幅に節約できるという。

同大学の女子学生数は約1万6,000人。

そこで女子トイレ内には、《あなたたちが立ち小便すれば、毎日160トンの節水ができます》と書かれている。

加えて、学校側は個室便器使用時より、感染症などにかかるリスクを軽減できるとして、大学公式SNSでその有用性をアピールしている。

便器の上部にイラスト付きで使い方が説明されているが、それによると、備え付けの厚紙を尿道に当て、便器に流し込むということらしいが、慣れるまでは難しそうだ……。

 

:ttp://www.cyzo.com/images/tachitoilet002.jpg

尿道に当て、便器に小便を流し込むための厚紙

また、ネット上では

「水の節約になっても紙資源に頼るんなら、今度は紙の無駄遣いではないか!紙代にいくらかかるか、算出しているのか?」

などと早速ツッコミが入っている。

実は同大学がある西安市は、中国の中で最も女性専用立ちション便器の導入に積極的な都市として知られている。

中国版ウィキペディア「百度百科」によると、西安市内の駅や公園などにも設置されており、一日200人前後の女性が利用しているとのことだが、利用者の多くは中年女性だという。

日本でもかつて東京五輪が開催された当時、トイレの混雑解消のために女性専用立ちションが導入されたというのは有名な話だ。

その後、日本ではすでに姿を消したが、中国でその有用性が確認されれば、2020年の東京五輪で復活するかもしれない!?